メディア掲載情報の記事一覧

17年10月27日付・神奈川新聞朝刊で特別顧問「核のない未来賞受賞」が報じられました

2017.10.27

北東アジア非核地帯構想の提唱とピースデポ設立及び、国内外の活動家と連携した長年の核兵器廃絶に向けた貢献が評価され、問題解決部門で「核のない未来賞」を受賞したことが報じられた。授賞式は9月15日にスイス・バーゼルで行われた…[くわしく]

17年10月21日付・神奈川新聞朝刊に特別顧問のコメントが掲載されました

2017.10.21

特集「米軍機の墜落〝事件〟 横浜と沖縄」の記事中、米軍機の事故が繰り返される状況について、軍用機が優先しているのは安全性よりも任務をこなすこととされている現状を指摘した。…[くわしく]

17年10月18日付・東京新聞夕刊に特別顧問のコメントが掲載されました

2017.10.18

横浜の米軍埠頭施設「横浜ノースドック」の活発化を伝える記事の中で、梅林宏道特別顧問は、安保法成立後に日米軍事協力が拡大し、自衛隊と米軍が「存立危機事態」に備えた共同訓練の実施段階に入っている状況にあると指摘した。…[くわしく]

17年9月30日付・朝日新聞朝刊に特別顧問のコメントが掲載されました

2017.09.30

核兵器・核実験モニターでコラム「被爆地の一角から」で長年にわたりメッセージを寄せて下さった土山秀夫さん(元長崎大学長)を偲ぶ記事の中で、梅林宏道ピースデポ特別顧問が2000年に始まり現在も続く「核兵器廃絶地球市民集会ナガ…[くわしく]

17年9月25日付・北陸中日新聞朝刊に山口研究員が取り上げられました

2017.09.25

23日、金沢市内で、核戦争を防止する石川医師の会主催による講演会で、ピースデポ研究員・山口大輔が「核兵器禁止条約とこれから」と題して講演。核兵器禁止条約の要点の解説とともに、北東アジア非核地帯構想について述べた。…[くわしく]

17年9月24日付・北國新聞朝刊に金沢市での講演会開催が掲載されました

2017.09.24

23日、核戦争を防止する石川医師の会が国連核兵器廃絶デーを記念した講演会を開催し、約80人が参加したことが伝えられました。講演は、ピースデポ研究員・山口大輔が行いました。…[くわしく]

17年9月4日付・朝日新聞朝刊に特別顧問のコメントが掲載されました

2017.09.04

ピースデポ特別顧問・梅林宏道が、北朝鮮による核実験が繰り返される状況に関して、北朝鮮の狙いは米国関係及び自国の体制維持であり、日本は自国への脅威というよりは北東アジア非核地帯化にむけて政策を見直す契機であると指摘した。…[くわしく]

17年8月13日付・中国新聞朝刊に特別顧問のコメントが掲載されました

2017.08.13

ピースデポ特別顧問の梅林宏道が、核兵器禁止条約の制定交渉に関して、政府、とりわけ被爆地出身である岸田外相が創造的な施策を打ち出せなかったことに言及した。…[くわしく]

17年7月30日付・西日本新聞朝刊に特別顧問の新しい著作が取り上げられました

2017.07.30

6月、ピースデポ特別顧問・梅林宏道が執筆した岩波新書『在日米軍 変貌する日米安保体制』が岩波書店から発行されました。同書は2002年発行『在日米軍』を全面的に書き改めた内容。2015年の日米安保改訂が、安倍政権の戦後日本…[くわしく]

17年7月14日付・琉球新報朝刊に沖縄県議向け勉強会講師を務めた副代表が取り上げられました

2017.07.14

環境保全の観点から、辺野古の新基地建設に反対する「辺野古土砂搬出反対全国連絡協議会」が13日、那覇市で沖縄県議を対象に勉強会を開催。同協議会顧問のピースデポ副代表・湯浅一郎は、那覇空港第2滑走路増設事業の例を挙げるなど、…[くわしく]

17年7月14日付・沖縄タイムス朝刊に辺野古で記者会見した副代表が掲載されました

2017.07.14

辺野古土砂搬出反対全国連絡協議会顧問を務める、ピースデポ副代表の湯浅一郎が13日、県庁記者クラブで会見。辺野古の新基地建設に伴う埋め立て土砂の搬出候補になっている福岡、長崎、熊本、鹿児島、山口、香川の6県に対し、埋め立て…[くわしく]

17年7月9日付・毎日新聞朝刊に核禁条約採択を受けた代表のコメントが掲載されました

2017.07.09

核兵器禁止条約の採択に関する記事に、ピースデポ代表・田巻の以下のようなコメントが掲載されました。…[くわしく]

17年6月26日付・中国新聞朝刊に「宗教者キャンペーン」外務省要請が取り上げられました

2017.06.26

6月15日に行われた、ピースデポがサポートする「北東アジア非核兵器地帯設立を求める宗教者キャンペーン」の外務省要請についての記事が掲載されました。…[くわしく]

17年6月22日付・朝日新聞夕刊に核禁条約交渉での事務局長の発言が取り上げられました

2017.06.22

「核兵器の禁止条約『多くの国、賛成を』 被爆者ら国連で訴え」と題する記事の中で、ピースデポを代表して事務局長の荒井が行った発言の次の部分が取り上げられました。…[くわしく]

17年5月21日付・長崎新聞朝刊に「ミサイル防衛」に関連する特別顧問のコメントが掲載されました

2017.05.21

弾道ミサイル防衛強化に関する自民党提言についての解説記事に、ピースデポ特別顧問・梅林のコメントが掲載されました。…[くわしく]

17年3月23日付・東京新聞朝刊に自衛隊の南スーダンPKO撤退に関する代表のコメントが掲載されました

2017.03.23

政府による、南スーダンPKOに参加する自衛隊部隊の撤収決定に関する解説記事に、ピースデポ代表・田巻のコメントが掲載されました。…[くわしく]

17年2月27日付・毎日新聞西部本社版夕刊に『核兵器・核実験モニター』が取り上げられました

2017.02.27

「『ピースデポ』情報誌の連載 安倍政権への警鐘で幕」 元長崎大学学長の土山秀夫さんによる、ピースデポ情報誌「核兵器・核実験モニター」の連載エッセイ「被爆地の一角から」が、同誌513号(17年2月1日号)で終了を迎えました…[くわしく]

2017年2月21日 神奈川新聞、中国新聞

2017.02.21

「核禁止条約へ」段階的参加を 外務省にNPO提案 NPO法人ピースデポは自国の安全保障を核兵器に頼る国でも段階的に核兵器禁止に関与できる枠組み条約の形で3月に始まる核兵器禁止条約交渉会議での議論を進めるよう提案。…[くわしく]

2017年1月30日 毎日新聞山口東版 

2017.01.30

土砂採取地でも海洋汚染の恐れ 辺野古考える講演会 NPO副代表湯浅さん迎え角南で 2010年国連生物多様性条約締約国会議(COP10)でまとめられた愛知目標は「2020年までに少なくとも海域の10%を海洋保護区として保全…[くわしく]

2016年12月15日 東京新聞朝刊

2016.12.15

こちら特報部 オスプレイ大破の衝撃 米軍オスプレイ墜落事故の解説記事に、ピースデポ代表・田巻の以下のようなコメントが掲載されました。 「全国にオスプレイ網が張り巡らされようとしている。今後は日米共用基地、防災訓練を名目と…[くわしく]

2016年12月6日 毎日新聞朝刊

2016.12.06

佐世保米原潜の寄港急増の解説記事に、ピースデポ特別顧問・梅林のコメントが掲載されました。 横須賀基地は寄港期間が長く、修理や休養が主目的。中国軍が活動する南シナ海に近い、うるま市の「ホワイトビーチ」は修理機能がなく、収集…[くわしく]

2016年12月5日 中国新聞

2016.12.05

米の艦載機移転集会で反対訴え 広島市中区で市民団体 ピースデポ副代表・湯浅の以下のようなコメントが掲載されました。 「(岩国に移転する空母艦載機は)戦争では中心を担う部隊。米軍再編で岩国の機能強化が突出している」 「自衛…[くわしく]

2016年11月26日 長崎新聞長崎版

2016.11.26

米次期大統領 トランプ氏 長崎大核兵器廃絶研究センター客員教授 梅林宏道さん(79) トランプ氏の米大統領当選を受け、米国と日本の安全保障政策について語りました。…[くわしく]

2016年11月19日 東京新聞

2016.11.19

こちら特報部 海賊激減 ジブチ派遣揺らぐ根拠 ジブチへの自衛隊派遣についての解説記事に、ピースデポ代表・田巻の以下のようなコメントが掲載されました。 「駐留はあくまで付近を航行する船舶の海上警備が任務。海賊が根絶されてい…[くわしく]

2016年11月2日 朝日新聞横浜版

2016.11.02

核廃絶へ注視続け500号 NPO「ピースデポ」の情報誌…[くわしく]

2016年10月29日 毎日新聞

2016.10.29

核禁止交渉会議日本反対 「政府何をしているか」被爆者ら落胆と怒り ピースデポ代表・田巻の以下のようなコメントが掲載されました。 「驚がくの結果だ。被爆国としての歴史的責任を果たせるのか」「失った信頼を取り戻すには相当な努…[くわしく]

2016年10月24日 中国新聞

2016.10.24

世界の核情報伝えて500号 ピースデポ発行月2回 廃絶へ論陣…[くわしく]

2016年10月4日 長崎新聞地域総合面

2016.10.04

「核兵器・核実験モニター」創刊500号で記念特集…[くわしく]

2016年10月3日 中国新聞

2016.10.03

原発と海 影響を分析 NPOの湯浅副代表 事故想定解説を本に…[くわしく]

2016年10月1日 中国新聞

2016.10.01

核兵器法的禁止 外相に推進要請 NPOピースデポ ピースデポは開催中の国連総会で核兵器の法的禁止に向けた議論を日本政府が主導するよう求め、議論を進めるための具体案を示した岸田文雄外相宛の要請・提言書を外務省へ提出した。…[くわしく]

2016年8月5日 愛媛新聞

2016.08.06

伊方原発「福島」級の事故想定 瀬戸内海長期汚染に 海洋物理学者湯浅さん(ピースデポ副代表)著書で指摘 湯浅さんは「回遊魚などは海流に乗って広域を動き回り、原発の事故は一地域の問題にとどまらない。立地自治体や立地県の知事の…[くわしく]